中国で生物兵器の実験事故？　謎のウイルスが人類を滅ぼす

　中国を中心に主に東アジアで猛威を振るっている謎の新型ウイルスによる呼吸器症候群ＳＡＲＳであるが、このたびＷＨＯの調査により、ウイルスの遺伝子情報が人為的に操作された形跡があることが発見された。
　また、ウイルスの発生源と見られる広東省郊外で、昨年の晩秋に《バイオハザード》の警告表示をつけた何かの研究機関のものと思われる車両が事故を起こしていたことが、当時、付近を通り掛ったという近郊の農民の証言によって判明した。広東省警察当局に問い合わせたところ、該当の車両の乗務員全員は事故により死亡しており、車両が何を運搬していたかはわかっていないとの回答を得た。ただし、事故の直後に人民解放軍の特殊部隊が事故現場を調査していたとの目撃証言も匿名で寄せられている。現在、事故のあった地域の住民は全員ＳＡＲＳに感染しており、すでに半数以上の住民が死亡しているとも伝えられている。

　香港で初期に感染した患者の治療に当たり、自らも感染して死亡したイタリア人医師の研究によると、このＳＡＲＳウイルスは低温下では活動能力が鈍り、ほとんど発症を起こさないものの、気候が暖かくなるにつれて活動が活発化して発症を起こし、感染力も増大することが観察されている。そのため、事故からしばらくは厳寒な気候が続いたために感染が把握されず、春先になって急に患者が増大したために、この感染と事故との因果関係が中国政府当局に把握されなかったのではとの疑惑が生じている。
　また、このイタリア人医師の報告によると気温が高まる夏場に掛けては脅威的な感染力が予想され、世界中に感染が広まるのも時間がかからないものとしている。この予想によれば、ワクチン開発など何らかの発症を食い止める対策がとられない限り、南極基地など年中極寒の地にいる僅かな人数を除いて、人類は２年以内に絶滅してしまう可能性が高いとも記されている。
　ＷＨＯの一部では、中国での感染情報が隠匿されていたのは生物兵器との関連性が明らかになるのを恐れていたためではないかと推測している。
　なお、このＳＡＲＳであるが、自らを犠牲にしたイタリア人医師に敬意を払って《イタリア風邪》と呼称することが決められた。
（2003/05/03）

猫耳アイコンに注意！世界各地で悪質なウィルス被害増大中

　既存のウィルスチェックプログラムでは検出できない新たなコンピュータウィルスが急速に広がり、世界各地で甚大な被害を及ぼしている。
　当サイトの調べによると、問題のウィルスはブラウザとHTMLファイルを通じて感染し、ウェブから感染した被害者が別のウェブを見ようとした時にそのウェブにも感染してしまうという非常に感染力の強いタイプであるらしい。そのため、現在ではネットにアクセスしてるWindowsコンピュータの大半が感染していると見られる。
　このウィルスは「jmsdema.exe」という名前でWindowsのシステムファイルに潜み、16日間の潜伏期間の後に発病し、システムを破壊しはじめる。
　ここ数日で広まった新しいウィルスであるため、まだ有効なワクチンは開発されていないが、次の手段での除去が可能であるという。

　　１．スタートメニューから「検索」の「ファイルやフォルダ」を選択。
　　２．名前に「jmsdema.dll」、探す場所に「C:\」を入力。
　　３．「検索開始」をクリック。
　　４．ウィルスは「jmsdema.exe」の名前に猫耳の女の子の顔のアイコンが表示される。
　　５．ファイルは開かずに右クリックで「削除」を選択。
　　６．デスクトップ上のゴミ箱アイコンを右クリックし「ゴミ箱を空にする」を選択。

　なお、総務省では次のように呼びかけている。
「非常に感染力の強い危険なウィルスなので、メールの送受信も危険です。あなたの知人全員に書面をで郵送にて通知してあげてください」
（2002/05/24）

ＩＷＣ（国際ワクチン委員会）下関会議開催、日本のワクチン開発に紛糾

　日本のコンピュータウィルス対策用の商業ワクチン開発の再開をめぐって注目される2002年のＩＷＣ（国際ワクチン委員会）の年次総会が山口県下関市で開催された。
　日本の商業ワクチン開発の再開をめぐっては、中国、アメリカ等のコンピュータウィルス開発大国から自国の自由なコンピュータソフト開発を阻害するものとして多大な非難が浴びせられ、過去１０数年に渡って先送りにされてきた経緯がある。しかしながら、コンピュータの安全を求める声が世界中で高まりつつある中、日本は今度こそ開発再開の目処をつけようと意気込んでいる。
　これに対しアメリカからは「多くのウィルス開発経験者が開発に参加しているわが国のワクチンがもっとも優秀であるから、日本が新たに開発を再開する必要は無い」、「日本による新たなワクチン開発への参入はわが国の零細なワクチン開発業者の経営を脅かすことになる」との主張が表明されているが、一方、日本側は「アメリカ製のワクチンはアメリカで流行しているウィルスにしか対応していない」、「アメリカ製のワクチンソフトは日本語環境のコンピュータでは文字化けして使い物にならない」、「ウィルス開発者が開発したワクチンに新たなウィルスが仕込まれてる危険が大きい」と反発している。
　自国のワクチン産業の保護のために日本の参入を拒んでいるアメリカであるが、その一方で自国の先駆的知的技術者保護の名目でウィルス開発の認可枠の増大を求めるなど、大国のエゴ剥き出しの行為に参加各国からの反発が強まっている。
（2002/05/24）

業界統一規格のデジタルコピー不可能な音楽ディスクを発表

　パソコン用CD-Rによる複製ＣＤの氾濫により売上が低下していると言われる国内のＣＤメーカー各社は、その問題を解決すべく、新たにデジタルコピー不可能な音楽ディスクの統一規格を作成し、今秋より新規格による音楽ディスクの発売を開始することを明らかにした。

　この新規格音楽ディスクはデジタルコピーを完全に不可能にするため、ディスクへの記録はマスター音源からアナログ変換したものをそのまま記録することにした。これにより単純なデジタルコピーは不可能となり、CD-Rにコピーするには実演奏時間を掛けてアナログデジタル変換を掛ける必要があり、この際に必ず音質が劣化するように、耳には聞こえない特殊な周波数の信号が混入されているという。オーディオテープやＭＤへのアナログ録音には作用しないらしい。

　ディスクは黒いプラスチック製の厚い円盤であり、直径17cmのシングル規格と直径30cmのアルバム規格が設けられ、さらにSP/EP/LPの３段階の回転速度を設定することで音質や収録時間の調整ができるという。
　音声信号はトラックと呼ばれる盤面に渦巻き上に切られた溝の部分に記録され、接触式のセンサーによって読みとって再生される。この際、センサーとディスクの磨耗のために記録部分を劣化させることでディスクの使用回数を制限し、中古レコード店などへの流出も抑えられるだろうとのこと。
　なお、放送局等の業務用にはレーザー方式の非接触センサーを使った専用再生装置が用意され、ディスクの劣化は防げるという。民生用への非接触方式再生装置はコピー保護のために販売を自粛するよう、各オーディオメーカーに要請しているらしい。
（2002/05/04）

ンニー、最新技術満載のロイヤルエクセレントベータを今春発売

　ンニーは今なお根強いベータファンの要望に応えて、デジタル時代の新しい家庭用ビデオデッキとして最新の技術を駆使したベータ方式の新製品を今春発売することを発表した。

　今回の目玉は最新のデジタル圧縮技術を駆使した、ハイビジョン番組の完全録画用のβEXモードの採用とのこと。しかも専用のカセットを採用することなく、従来のＥＤベータ用のカセットで録画可能とした。もちろん、従来のＥＤベータや Hi-Bandベータとの上位互換性があるので、以前のベータユーザーのニーズにも対応している。
　カセットのローディング方式は、高級感あふれるオーディオライクなリニアスケーティング方式を採用。ＦＥヘッドは全機種で標準搭載。ベータ方式としてはデジタルＴＢＣや、ゴーストリダクション機能も初めて搭載する。
　さらに１１０度ＣＳに対応したＢＳ／ＣＳデジタルチューナーを内蔵。また、オプションでハードディスク録画機能を追加することも可能。この場合はi-LINKで接続したパソコンを用いて映像を編集することも可能となる。
　上級機にはビデオタイトラー機能も搭載。前面カバー内にあるＵＳＢコネクタに汎用のパソコン用キーボードとマウスを接続することで操作できる。また、パソコンと接続することで録画予約数の制限が無くなる。この場合、近い順から２０番組を内部で保持出来るので、パソコンを常時接続しておく必要はない。
　また、一部の機種にはＤＶＤ−ＲＷドライブ搭載用の５インチベイスロットが設けられており、パソコン用のＤＶＤ−ＲＷドライブを搭載することで録画した映像をＤＶＤで保存できるとのこと。保存したＤＶＤは各社のＤＶＤレコーダーと互換性がある。（ただし、メディアが対応している場合に限る）　これに合わせてンニーでは専用のＤＶＤ−ＲＷ／ＲＡＭ／Ｒ互換ドライブをオプション販売する予定も公表した。
　気になる価格であるが、高価なカスタムチップの開発は極力押さえて、汎用のパソコン用のパーツを採用したことにより、意外なほどの低価格化が図られた模様であるが、それと引き換えに本体のかさは増大。これをカセット部とコントローラー部に２分し、セパレート化して無骨さを無くしたデザインにしあげている。

　ただし、業界の一部ではベータ方式には一部のコピーガード技術が無効であるため、ソフト商品の複製が懸念されている。
　なお、発売日は４月１日の予定。
（2002/01/27）

奄美沖で沈没の不審船、北朝鮮製の同人誌密輸目的か

　先日奄美沖の公海上で海上保安庁の巡視船と銃撃戦の後に自爆沈没した北朝鮮のものと思われる不審船であるが、この船が北朝鮮の人民軍と無線交信を行っていた一部始終を海上自衛隊が傍受していたことが明らかになった。
　防衛庁の発表によれば、傍受した電波は受信状態が思わしくなかったものの「有明」「コミケ」「同人誌」等の単語が頻繁に行き交っており、今週末に開催されるコミケをターゲットとして何らかの行動を行おうとしていたことが伺われるという。この情報を受けてコミケ会場でのテロの可能性もあるとして、公安当局はコミケ開催の自粛を促したが、主催者側はこれを拒否し当初の予定通り開催される模様。当局は非常事態に備えて私服警官数百名を張り込ませる模様。
　一方、不審船の沈没した現場周辺海域にはハングルで書かれた漫画印刷物が大量に漂っているのが目撃されている。また、今週に入って東京都内では質の悪い用紙にコピーされたコミケカタログの海賊版を持った北朝鮮人と思われる密入国者が多数目撃されており、警視庁では一連の事件との関連を調査している。
　北朝鮮の事情に詳しいある情報筋の話では、日本の同人誌市場の繁栄振りは以前から北朝鮮当局の関心を集めており、ここ数年日本海側の各地では同人作家と称する少年少女の失踪が相次いでいるが、これは日本の同人誌市場への進出を目論んだ北朝鮮の特殊工作部隊に拉致された可能性が高いとのこと。拉致された少年少女は北朝鮮国内でコミケ向けの同人誌を作らされているのではないかと考えられる。
　長く続く食糧危機に加え、日本からの帰還民も減少し、朝鮮総連や朝鮮銀行からの不正送金も途絶えて財政危機に陥っている北朝鮮が、最後の生き残りを賭けた新たな外貨収入源として日本の同人誌市場を利用しようとしていることが大いに考えられる。
（2001/12/28）

バーチャルネットアイドル、ビンラディン氏に同時テロを示唆か

　トラボラの山岳地帯に逃げ込んで抵抗を続けるタリバン勢力をほぼ壊滅状態に追い込んだアメリカ海兵隊部隊であるが、逃亡が伝えられるビンラディン氏らアルカイダ幹部が根拠地にしていたと思われる洞窟の制圧を完了した。
　発見時、すでにアルカイダ幹部らの姿は無く、洞窟内は無人だったということだが、中からは多くの遺留品が発見され、逃亡時の慌しさを物語っている。
　遺留品の中にはビンラディン氏の個人用と思われるパソコンが発見され、中のメールソフトの送信履歴から、数々のテロ事件の指示の多くをメールにて送っていたことが判明した。
　また、インターネットブラウザの「お気に入り」のURL登録や、オフライン用のキャッシュから、ビンラディン氏が「アラーちゃん１２歳」というバーチャルネットアイドルのサイトに頻繁にアクセスしていたことが伺われる。
　関係者によると「アラーちゃん１２歳」は世界のイスラム原理主義者たちの間で密かにブームになっていたサイトで、「アラーちゃん予言」と題されたコーナーの中で今年７月に、米国同時多発テロを暗示するような予言が掲載されていたことがかねてより指摘されていた。
　投降したアルカイダ幹部の証言によると、ビンラディン氏は「アラーちゃん１２歳」に掲載されたいくつかの記事をまるで絶対神アラーのお告げであるかのように実行に移していたとのことで、同時多発テロの実行もこの予言記事が引き金になった可能性も高いようである。
　なお、「アラーちゃん１２歳」のサイトは同時多発テロの直後に削除されており、現在はアクセスできない。ＣＩＡではサイト開設者の割り出しに全力を尽くしているとのことで、事件の陰の首謀者が明かされるのも時間の問題かもしれない。
　さらにビンラディン氏のパソコンからは日本製の成人向け美少女ゲームが数多くインストールされているのが発見され、厳格なタリバン政権の中でも客人であるビンラディン氏の扱いが別格だったことを物語っている。
（2001/12/19）

プロ野球機構、チーム名から企業名称の撤廃を検討

　横浜ベイスターズの株式譲渡問題では読売・渡辺オーナーのクレームにより、ニッポン放送が筆頭株主となる道が閉ざされ、改めて株の譲渡先を巡って混乱が生じているが、最有力候補とされているＴＢＳ関係者の話によると、ＴＢＳ側から横浜の筆頭株主となる条件として各チームのチーム名から企業名称の撤廃をプロ野球機構に打診しているとのこと。
　それによると、今回のニッポン放送の株式取得失敗騒ぎの根本的な原因は、プロ野球がフランチャイズ制の市民球団ではなく、企業球団を想定した古臭い時代遅れの野球協約にあるとのこと。横浜ベイスターズは本拠地を川崎球場から横浜スタジアムに移し、チーム名を「横浜大洋ホエールズ」から「横浜ベイスターズ」に変えるなどの経過を経て、今や企業球団ではなく横浜の市民球団として認知されている。したがって、筆頭株主がニッポン放送に変わってもチームの性格は変わらないので何ら問題が無く、むしろクレームを付けて来た読売の旧態然たる企業中心的な発想の方が大きな問題だということである。
　ＴＢＳからの提案を受けたプロ野球機構はただちにこの問題の検討に入った。すでに広島、千葉ロッテ、福岡ダイエー、大阪近鉄の各球団は賛成の意向を表明しており、オリックスは神戸、中日は名古屋への改称を検討しているとも言われている。
　しかしながら、この件に関しても読売の反発が強く、実現には困難が伴いそうな状況である。読売についてはサッカーＪリーグのヴェルディ川崎の呼称についても「読売ヴェルディ」との呼称にこだわったという経歴があり、その自社中心的な態度が一部のスポーツ関係者からは敬遠されている。
（2001/12/08）

人類のメス化、急激に進行　美少女ゲームの影響か

　かねてより情報通信産業等、特定の職業従事者の家庭で男児の出生率が極端に低下していることが一部で話題となっていたが、ＷＨＯ（世界保健機関）が世界各国で行った男女の出生率調査においてその傾向が特定の職業世帯を超えた一般現象にまで広がっていることが確認された。
　男児出生率の低下は特に先進国で顕著に見られ、Ｇ７各国平均では新生児100人に対して男児の比率は39人にまで落ち込んでいる。最も男児出生率の高いアフリカ諸国でも平均して45人程度であり、地球規模において人類のメス化が進行していると見られる。また近年ＩＴ化の進んでいる韓国、台湾、シンガポール等でＧ７平均を上回る男児出生率の低下が見られ、ＩＴ機器の出す電磁波が人間の精子に影響を与えているとの仮説を実証しているように思われる。
　しかしながら、さらに詳細な調査によれば、夫が日本製の美少女ゲームに熱中していた家庭で極端に男児出生率が低いとされ、一部には父親の潜在的欲求が出生率に影響を与えているとも言われているが、その因果関係の解明が待たれている。
　すでに男児出生率の低下が社会的に影響を及ぼしている国もあり、極東のとある立憲君主国では40年近くもロイヤルファミリーに男児が誕生せず、男子にしか継承権を与えていない法律の改正が急務として持ちあがっているとも言われる。
　一方で一夫一妻制から多妻制への移行を検討している国も多いと言われ、このまま男児出生率の低下が急激に進めば22世紀には男女の人口比率が１対４となり、世界中がハーレム社会になるという予測もある。
　しかしながら、そんな時代になっても美少女ゲームの主人公のような生活を送れる男子は現在同様、ルックスや経済的環境に恵まれた一部に限られるだろうというのが大方の予測である。
（2001/12/03）

ＢＳ衛星に謎の宇宙生物が寄生？　放送事故の原因解明か

　９月下旬および今月上旬に発生した２度に渡るＢＳデジタル放送の中断事故の発生原因について、ＢＳデジタル放送に使用されている放送衛星ＢＳＡＴ−２ａの姿勢がずれたためと発表されているが、その姿勢がずれた原因については衛星を保有管理するＢ−ＳＡＴ社で解明作業が続けられてきた。
　これまでに判明した情報によると、ＢＳＡＴ−２ａの質量が地上打ち上げ時よりも若干増加している兆候が見られ、またその重心が不規則に移動しているとの計測データが採集された。これらの要因が打ち上げ前に想定されたＢＳＡＴ−２ａの軌道プログラムに狂いを生じさせ、衛星の姿勢が保てなくなったものと考えられる。この質量増加に関してなおも調査が進められているが、重心の移動と合わせて考えると何か不規則な移動を行う物体がＢＳＡＴ−２ａに取りついているという意見が有力となってきている。
　一部の研究者は知的生命体が地球人類文明の象徴である放送衛星に接触を試みているのではないかと考えているが、知的生命体ではなくても何らかの宇宙生物が衛星に寄生しているとの可能性は十分に大きいという。
　現在、ＢＳデジタル放送は予備衛星ＢＳＡＴ−１ｂを用いて行われているが、このままだと復旧の見込みは立たない模様。
　一方、ＮＡＳＡの発表によると、近年地球周辺の宇宙空間では地上からのＴＶ電波を傍受にやってくる未確認飛行物体が急激に増加しているとのこと。中でも日本のＴＶ放送が傍受されている確率が高く、担当者は宇宙人も日本のアニメに関心を持っているのではないかと言っている。
（2001/11/30）

「一万円札は紙くず同然」に円大暴落、財務省は沈黙

　22日の東京外国為替市場はアメリカ財務省スポークスマンの「一万円札は紙くず同然」との発言を受けて、円が大暴落を始め、終日混乱した。
　この発言は日本政府によるバブル崩壊後の相次ぐ赤字国債の発行や、公的資金導入のための子供銀行券の乱造などを踏まえてのものと思われるが、円は一時、１ドル５０００円の最安値を記録し、貿易関連企業の株価にも影響を始め、日本経済は開国以来の大きな危機に見舞われた。東京市場の混乱はロンドン市場、ニューヨーク市場にも波及し、この日は全世界で円が売られ続けた。
　この混乱を静めたのは倉田子供銀行総裁の「わが国の基本通貨はすでに十万円札に切り換わっている」との発言で、倉田総裁は十万円の子供銀行券を外国記者団たちに示した。倉田総裁によればバブル崩壊直後に大量印刷された一万円の子供銀行券の多くはすでに回収済みであり、日本経済の健全性は回復の兆候を見せているという。
　なお、子供銀行券を巡るこの一連の騒ぎについて、財務省はいっさいの沈黙を守っている。
（2001/11/22）

しし座流星群の一部、北海道南部に隕石として落下

　19日未明に各地で観測されたしし座流星群であるが、その一部が北海道南部に隕石として落下していることが数名のアマチュア天文家の観測で明らかになった。
　流星群は通常、彗星軌道上に散らばる微小な岩塊や氷片が地球重力に捕われて落下する際、大気摩擦で燃焼する発光現象が目撃されるもので、通常は大気層内で完全に燃え尽き地上に落下することは無い。ただ、十分な大きさの岩塊の場合は大気で燃え尽きずに地上に落下し、隕石として目撃されることもある。
　落下当時、札幌市南方に火球が落下する現象が多く目撃されており、振動を感じたとの情報もある。ただし、隕石の落下予想地点を捜索した北海道大学理学部の調査チームの報告では、隕石の落下を示す物理的な痕跡は発見されなかった模様。
　なお、現地では19日早朝より光ファイバーケーブルが原因不明の切断状態によって通信状況が麻痺しており、情報に多くの混乱が見られている。また、付近のビール工場の倉庫からは一夜にしてビールビンが謎の盗難に事件により喪失しているとの情報もあるが、光ファイバー切断事件との関連性は不明である。
（2001/11/20）

北部同盟軍、首都カブールでタリバン少年兵など３０万人大虐殺か

　今週の大攻勢によって首都カブールの無血占拠が伝えられている北部同盟軍であるが、現地に駐在していた中国系ジャーナリストによると民間人を含む大規模な虐殺行為が行われた形跡がある模様。被害者数は30万人に及ぶとも言われている。
　このジャーナリストは現在はカンダハルに滞在し、タリバン政権と行動を共にしていると見られるが、陥落前後にカブールから撤退してきた多くのタリバン兵士や、タリバン系の情報機関からこれらの情報を得ているとしている。
　それによると北部同盟軍は首都カブールへの入城と同時に虐殺行為を行い始め、無抵抗な投降兵や非武装の民間人を偃月刀で殺戮しまくり、カブール市内は瞬く間にこれらの死体の山で覆い尽くされたという。また多くの死体はカブール郊外を流れる川に捨てられ、下流のパキスタン国内に無数の死体が流れついてるとされている。すでにパキスタン政府は国連に対して事態の調査を要求しているとも伝えられている。
　また、被害者の多数を占めるのはタリバン政権が強制徴用していた少年兵であるが、遺体の多くには陵辱された形跡があるとの報告もある。北部同盟軍の将兵の多くは長年の内戦に明け暮れる中で同性愛の習慣に染まり、それがこの惨劇に結びついたとの分析も為されている。それを示すように、現地では女性へのレイプ行為はほとんど報告されていないとも伝えられる。
　なお、専門家によればこの中国系ジャーナリストの報告以外に被害者数を３０万人とする情報が無いこと、中国語の数値表現は歴史的に過大表現の宝庫であることから、事実として信じるには慎重になった方が良いと、各方面に注意を促しているとのこと。
（2001/11/15）

ビンラディン氏所有の核兵器、沈没巡洋艦インディアナポリスから回収か

　先日、国際社会に対して核兵器の所有を宣言したビンラディン氏であるが、その後の追跡調査で核兵器の入手経路に関する情報が寄せられた。
　それによると、この核兵器は太平洋に沈んでいる米巡洋艦インディアナポリスに搭載されていた幻の3発目の原子爆弾で、数ヶ月前、ビンラディン氏の依頼によって北朝鮮の特殊潜水艦が海底から回収してきたものである可能性が高いとのこと。
　インディアナポリスは第２次世界大戦末期に広島と長崎に投下された原爆の運搬に従事していたが、その直後に日本の潜水艦イ−５８の雷撃によって撃沈された。その時、３発目の原爆を搭載していたとも言われている。今回、回収されたとされているのはその幻の３発目の原爆らしい。
　５５年以上も海底に沈んでいた初期型原爆が実用に耐えうるのかどうかは疑問であるが、専門家の話によれば爆撃機を持たないビンラディン氏にこの原爆を攻撃兵器として使える手段は無く、現時点では米軍の驚異にはならないとのこと。
（2001/11/12）